現実と仮想世界
米国のリンデンラボ社が2003年開設して、世界的に大ヒットしているCG(コンピューターグラフィックス)で描かれた立体感のある仮想世界「セカンドライフ」、昨年から日本語の案内表示サービスが始まっています。
仮想世界ではアバターと呼ばれる分身になり、リゾートの島や、テーマパークなどを散策し、知り合った仲間ともコミュニケーションが取れ、音楽会やスポーツなどの各種イベントも開かれています。
そして米大統領予備選を戦うヒラリー氏をはじめ、一部政治家の事務所も設けられています。
日本企業からは自動車メーカーが出展し、新車の試乗も仮想体験する事ができ、有名デパートからは江戸時代の呉服屋風の店舗を出し宣伝に使っています。
また、クレジットカード番号を登録すると、米ドルと交換可能な仮想通貨が入手出来ます。
それを元手に土地や建物の売買が行われ、仮想通貨の供給量は1600万ドル相当になっており、中には20万ドルもの大金を稼いだ人が米国のビジネス試に紹介されています。
仮想世界に開かれている銀行では、年に20～60%の高利で預金が出来ますが、約束を守らない銀行が多いため閉鎖された所もあり、「セカンドライフ」の健全化の為には、荒療治であるが今後の信用にもつながると考え、このような厳しい処分を下したそうです。
しかしコンピューターシステムが壊れれば、投資した財産は戻らないなどのリスクもあり、仮想世界の恐ろしい部分の象徴であります。
そして18歳未満は立ち入り禁止区域として存在するアダルトエリアでは、入場にパスポート番号が必要であるが、チエックには限界があり、出会い系サイトとしても利用されます。
この他にもネットでは「セカンドライフ」と良く似たバーチャルな世界が多数存在しています。
日本でも昨年から二つの世界が作られ、運用が始まっています。
しかし仮想世界には金融当局も裁判所も無く、問題が起きた時には処罰する法律が無いので、今後問題が起こる可能性もあります。
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